画像：先ごろ、中共（中国）に「倣って足並みを揃える」などと馬鹿発言をした公明党代表の山口那津男
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関連ブログ『カルト創価撲滅＆「ストーカー規制法」改正運動！（政教分離を求める会）』
第二回 反創価ポスティング大会のお知らせ（４月１４日付）
★動画ご紹介！
セクキャバ行く高井議員！非常事態宣言の中パフパフする立憲民主党！
（制作：令和タケちゃん）
←ブログランキング応援クリックお願いします♪☆コロナ騒動の背景で進む戦争準備？
創価・公明ほか日本の媚中派が終焉する時…！？
本日は冒頭、「行動する保守運動」関係にて同志である「にろたすさん」のブログ『hotnewschina’s blog』より、ご紹介します。
2020-04-14 「こういう冗談飛ばすならテドロス山口と改名したほうがよろしいんじゃないでしょうか。」
山口那津男は公明党の代表を辞めたがっているのか、「自殺行為」にも等しいトンでも発言を平然と繰り返しています。
新型肺炎コロナ・ウイルスの元凶である中共（中国）政府の対応を絶賛。「果断なる対応措置」などと評価して欧米の自由主義圏から大顰蹙を買うようなことを言ってのけました。
画像：山口那津男批判のツイートより
公党、それも政権与党の代表が露骨に中共に媚を売るようなトンでもな売国発言を繰り広げましたが、実際問題、コロナ騒動の後には公明党とその支持母体カルト『創価学会』の命運を大きく揺るがせる事態が生じることになるでしょう。
その公明党が先日、中央幹事会にて「選挙延期法案」の国会提出を採択した事実について再度、関連ブログ『政教分離を求める会』より触れておきます。
★関連ブログ『カルト創価撲滅＆「ストーカー規制法」改正運動！（政教分離を求める会）』
カルト政党の選挙引き延ばし戦術？（４月１３日付）
ウイルス感染拡大の折、野党・立憲民主所属の国会議員が繁華街に繰り出しては風俗店に通っていたことが問題視されていますが、それほど密閉空間で人が集まる、間近で接触することにさえ誰もが神経を尖らせている最中、地方選や国政に限らず、全ての選挙の延期は当然でしょう。
画像：筆者（有門大輔）のツイートより
選挙ともなれば殆ど全ての投票所では学校の体育館などを活用しますが、ウイルス対策で、その学校自体が一斉的な休校である最中、学校施設を利用しての選挙戦など本末転倒でしかありません。
誰もが思うことではあるものの、これをイの一番で言い出しっぺになる奴が怪しい。
公明党はその支持母体たる創価学会が「世界聖教会館」をはじめ、各地に神殿の如き豪勢な創価会館施設を建てまくっては自らの媒体『聖教新聞』にて会館建立を最大限にアピールしていました。
信者からお布施で吸い上げ、貯めまくっている相当な資金を拠出したことでしょう。その一方で信者数も激減している創価学会には新たに入ってくるお金がありません。
仮にウイルス対策の給付金が一律支給されていれば必然、末端の創価信者にも支給されることになりますから、そこから「財務」で吸い上げ、莫大な選挙資金をプールすることが出来たでしょう。
一律給付がならなかったことは至極残念なことでしたが、こうしたカルト創価による「税金（給付金）を悪用した事実上の迂回献金」になったり、在日外国人にまで一律支給されるような状況にならなかっただけ一律でなかったことは却って良かったのかも知れません。
選挙戦での「地上戦」最強などと謳われた創価・公明党にとっては、よほど選挙をやりたくない事情があるのでしょう。
かつて平成初頭（１９９０年代初頭）より選挙では「常勝軍団」「集票マシーン」などと形容された創価・公明勢力でしたが、今後は古参信者が続々鬼籍に入る一方で若い新規入信者が集まらず、組織力を減退させて連敗軍団の閑古鳥状態になるのかも知れません。
得票が著しく減る…選挙で勝てない…そういう状態が一度でも起きて二度三度と続くと、選挙の度に動員される末端信者からは厭戦気分が充満して党は一気に分裂、解散、消滅の憂き目を見るかも知れない。現状でさえ、選挙（政治）から一切の手を引くことを要求する創価信者が少なくないとされます。
カルト教団に限ったことではありませんが、総体的に組織としての規模が減少している一方、既存の状態を維持しようとすれば無理が生じてパンク状態になるのは必然的だと言えるでしょう。
そのような状況にある創価・公明勢力ですが、仮に一連のチャイナ・ウイルス騒動が収束しても先に述べた対米関係にあっても生き残りすら危うくなりそうな状況が到来するように思えてなりません。
軍事情報で伝えられるところによると、アメリカ軍の最新ステルス駆逐艦『ズムウォルト』が臨戦態勢に入っているとされます。
画像：米軍の最新鋭ステルス駆逐艦ズムウォルト
動画で視聴した際、一瞬ＣＧかと思ったが、見るからに形からして未来的なのは敵レーダーに発見され難くするためだそうです。
武漢市発のチャイナ・ウイルスを米国政府高官が「奇襲攻撃」に擬えたことで物議を醸したりもしましたが、米中の軍事衝突が勃発した際には公明党代表のように中共に媚びてきた日本の媚中派である売国財界やカルト、それらの支援を受けて中共の第五列になってきた議員連中が年貢の納め時となりそうです。
むしろ、所謂コロナ騒動の収束よりもアメリカの戦争準備の完了が先になるのかも知れません。
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