画像：渡辺直美は芸人としてその体型を「売り」にしているため、それを動物に形容する弄りは決して差別などではない！
動物に擬えた一点を以ってして差別認定とは、ヘイト規制による言論弾圧の焼き直しそのものだ！
…動物に擬えるのがダメだと言うなら、「脱兎の如く」だとか、クマやゴリラのような怪力、ピューマのような足の速さ、肉食系、草食系などという表現も使えなくなり、何も言えない社会になってしまうに違いない！
その他、ジェンダーフリーにあっては『ミスタードーナツ』の店名まで変更するだとか、ここまで来るとバカの極みでしかない！
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日米の対中批判！（３月１８日付）
←ブログランキング応援クリックお願いします♪☆権力をフル動員した四方向からの包囲網？
でっち上げでの「差別事件」なる既成事実の積み重ね？
このところ、ジェンダーフリー勢力が勢いづく事象が三件ほど相次いで起きている。
東京五輪組織委会長（当時）の森喜朗元首相による「女性は会議が長い」発言と、同じく五輪開会式の総括ディレクター（当時）による女性芸人を動物に形容した発言。いずれもマスコミが騒いで辞任に追い込まれている。
画像上下：所謂「女性差別」へのバッシング報道
次に東京地裁で同性同士による不倫が不貞行為であると認定された判決。札幌地裁では「同性同士が結婚出来ないのは憲法違反」とする判決が下された。
しかし、日本国憲法第２４条では次のように定められている。
「婚姻は，両性の合意のみに基いて成立し，夫婦が同等の権利を有することを基本として，相互の協力により，維持されなければならない。配偶者の選択，財産権，相続，住居の選定，離婚並びに婚姻及び家族に関するその他の事項に関しては，法律は，個人の尊厳と両性の本質的平等に立脚して，制定されなければならない」
注目すべきは「両性、つまり男性と女性との合意のみ」に基づいて成立すると定められているのに、どこのバカ裁判官か知らないが、同性婚を容認するなど、その司法判断自体が憲法違反に他ならない。
画像：同性婚は祝福出来ないとの公式見解を発表したローマ教皇庁
そして、自民党政権による「選択制夫婦別姓」法案の推進。
：拙ブログの関連エントリー
2021年03月16日 夫婦別姓と共産革命！
特に所謂「女性差別」とされた発言に対してはジェンダーフリー勢力がかつての『部落解放同盟』のようになっている。
と言うか、ズバリ、解放同盟そのものではないか？
ヘイトスピーチ規制をめぐっては国会での規制法施行から各自治体での条例の施行では「大山鳴動して鼠一匹」と言うか、芳しい戦果が挙げられていないので推進勢力たる反日勢力も相当に焦っている。
反日勢力とは…川崎市ヘイト規制条例の適用がならないで焦っている地元の左翼・在日などという次元ではなく、全国規模の次元で部落解放同盟のような同和勢力こそが一番焦っている。
所謂「被差別対象」は外国人でなくとも、何でも構わない。
とにかく「差別問題」が存在するという既成事実さえ積み上げられればそれで構わない。
そのような経過でマスコミ報道やネット工作を通じた「女性差別バッシング」が大々的に繰り広げられているように思えてならないのだ。
ジェンダーフリーを口実とした「反差別」の動きは東西南北で包囲するかのように四方向から来ている。
前述のようにマスコミ報道におけるバッシングは当然のことながら、解放同盟などの同和勢力が裏で法務省（人権擁護局）にせっつき、同省の方針に沿った「同性婚」容認の地裁判決がアホ裁判官によって下されている。
地裁レベルの判事が本省（法務省）の民事局や人権擁護局などの局長クラスに就任するなど、地裁で取り扱う訴訟が彼ら判事の将来的な出世にも関わるからだ。
女性差別だ…との誹りを恐れずに書くが、「女性判事」であれば尚更だろう。
そして与党（自民党）議員を通じた夫婦別姓の推進。
まさしく「司法」「立法」「行政」さらには「マスコミ」を通じた日本の四大権力を通じたジェンダーフリー勢力による「差別でっち上げ」の真っ只中…。
…他方、地方議会では同性愛者の増加に懸念を表明したに過ぎない議員が吊し上げを食らい、当該の自治体では「同性愛パートナー・シップ証明書」発行が導入されるに至った。
画像上：同性愛者の増加に懸念を表明しただけの足立区議が全国を挙げた吊し上げ！
画像下：足立区（東京）でのパートナー・シップ証明書の発行を報じる記事
画像上下：政治の世界にあっても、国政と地方政治の双方から挟撃のようにジェンダーフリーが進んでいる！
地方自治体でのパートナー・シップ証明書の発行は、東京都内では渋谷区が大きな話題になったほか、茨城県（大井川和彦知事）が県レベルでの発行に至った。
ただし、足立区（近藤やよい区長）がそうであるように議会での議決を通さないで区長や知事など、首長の「要綱」によって導入・発行されているものなので、朝鮮学校ほか外国人学校（児童・保護者）への補助金支出と同様、その気になればいつでも簡単に廃止するための「担保」は残しているようだ（上画像の四角部分、ならびに下線の部分に注目）。
元首相による「会議長い」発言や五輪開会式の総括ディレクターによる女性芸人の動物への形容…同性婚の容認や同性同士による不倫認定…夫婦別姓の導入など、これらは「女性の権利」を謳っているようで、その実、女性差別とも男女平等とも何にも関係がない。
それどころか、男性にとってモノを言い難い社会を招来しているばかりか、女性のことには触れるなと言わんばかり…。
むしろ、女性にとっても入籍して配偶者（夫）の家系に入り、夫となる人の姓を名乗る権利を阻害するものであり、同性婚の認定によって却って通常の異性婚が白眼視されるような状況をもたらす。
女性差別バッシングでは逆に女性理事を積極登用していた組織委の会長が辞任へと追い込まれ、女性芸人が持ち前の体型を武器に売り出す機会を阻害している。何よりも残念がっているのは五輪開会式という晴れの大舞台で、体型を前面に押し出した芸を披露出来なくなった芸人の渡辺直美氏、その人ではないか？
これら全国的に猛威を振るうジェンダーフリー勢力の背後には部落解放同盟などの同和勢力が介在していると断言するものだ。
これまでも度々世間を騒がせた人権擁護法案やヘイトスピーチ規制法・条例の背後にも解放同盟・同和勢力が介在していたことを忘れてはならない。
特に夫婦別姓導入を旗振り役として推進する元総務相の野田聖子議員（現・自民党幹事長代行）などは露骨であり、同議員と事実婚の関係にある夫が京都府内を拠点とする暴力団の元構成員であったことが週刊誌でも報じられているが、「金文信」なる在日朝鮮人（韓国籍）であるとの情報も飛び交っている。
夫婦別姓では在日男性が「通名（日本人名）」のまま日本人女性と入籍出来るようになることが問題であり、野田議員が夫婦別姓導入にことのほか熱心である背景には女性の権利などではなく、在日の権利のためだと疑われても致し方あるまい。
さらに野田議員がかつて総務大臣として取り扱ったマイナンバー制度の導入とは、その実、日本の戸籍制度に代わる…即ち誰が在日で誰が生粋の日本人なのか、その家系さえも辿れなくする制度であると問題視されている。
岐阜県の選挙区を代々の地盤とする野田議員だが、これではその支持母体の存在にも注目が集まりそうだ。
画像：同和系団体の広報誌に来賓として寄せられた野田議員からの祝辞
拙ブログでは重い障害を持って生まれた息子さんのことについては一切触れないが、事実婚の関係にある「配偶者」のことについては触れられても仕方のない「公益性」があるよな？
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