米国でのアジア系(黄色人種)への差別・迫害など、今に始まったわけではないだろうに…
元学会員の動画と創価回避策?(3月20日付)
☆反ヘイトクライムと反差別に名を借りた共産革命!
女性差別反対、男女平等化、男女混合化なるプロパガンダ!?
SNSのニュースでは、やたら米国でのアジア系(黄色人種)へのヘイトクライムが報道されている。
アジア系への差別・迫害やヘイトクライムなど、昔から起きていたであろうにここへ来て殊更、騒がれる意味が分からない。
…トランプ前政権からオバマ、ブッシュ・ジュニア、クリントン、ブッシュなどなど、これまでのどの歴代政権下でも起きていたアジア系へのヘイトクライムだけが騒がれる意味が。
バイデン政権になっても…いや、バイデン政権になったからこそ、米国社会への「工作」が加速していると思う今日この頃だ。
アジア系へのヘイトクライムも確かに問題であるが、その一方でアジア系が白人を標的にした…もしくは黒人が白人を標的にした事件が何も騒がれないのは何故か?
これはバイデン米国への一種の工作であり、そのアジア系・黄色人種の中でどこの国の出身者が最多を占めるかを考えれば一目瞭然。
トランプ前政権の時代にはなかったことだが、バイデン米国だからこそ一気呵成(かせい)にアジア系(即ちチャイナ系)へのヘイトスピーチ・ヘイトクライムだけが問題視される一種の「情報戦略」「情報戦争」である。
(アジア系を差別・迫害する)白人社会が悪い…白人の国である米国の在り方に問題がある…白人主導の米国を打倒・破壊しなければならない…そのような一種の「共産革命」が米国社会に対して仕掛けられている。
米国の外交戦略は日豪印などの各国と「対中包囲網」を形成しているが、その米国の内側ではバイデン政権はいとも簡単にチャイナ(中共)による共産革命闘争を招き入れていると言えるだろう。
…同じようにヘイトスピーチ規制を口実とした共産革命闘争は日本に対しても仕掛けられているが、日本の場合は支那系(中国系)も朝鮮系も同じアジア系・黄色人種なので、欧米のように反差別・反ヘイトが思うようにはかどらない。
いくらヘイトだとか差別だとか、左翼・在日勢力が騒いでみたところで、法制度に差別を是認するような文言はなく、実際に支那系や朝鮮系に対する差別・迫害など存在しないので、誰もピンと来ないのが実状である。
そこで同時進行的に持ち出されてきたのが所謂「女性差別」。そして所謂、「男女平等化」を図る法改悪の推進と、「同性婚」公認化の推進。
:拙ブログの関連エントリー
2021年03月16日 夫婦別姓と共産革命!
…米国でのアジア系への反ヘイト・プロパガンダについても同様のことが言えるが、必ず「女」「子供」「老人」を被害の前面に押し出している。反ヘイト・プロパではこれら3弱者が。
そしてヘイトスピーチ規制からヘイトクライム規制に結び付けようにも今いち気勢が上がらない日本にあっては女性差別反対、男女平等化、男女混合化によるジェンダーフリー、フェミニズムが最も効力を持つ。
そしてヘイトスピーチ規制からヘイトクライム規制に結び付けようにも今いち気勢が上がらない日本にあっては女性差別反対、男女平等化、男女混合化によるジェンダーフリー、フェミニズムが最も効力を持つ。
以下、所謂「女性差別」としてバッシングされた元首相にまつわるエントリーのコメント欄より
2021年02月10日 森元首相の発言は失言に非ず!
今回の騒動は、中国の文化大革命や、その亜流であるカンボジアのポルポトの虐殺と構図は同じなのです。特定の人間を集団でリンチし、リンチされる人を助けようとする者もリンチされるので、リンチする側に回る。
森氏を擁護しようとしたら、同類として糾弾されるので、争うように森リンチに加担する者が続出しました。
マスコミは、森発言の一部分だけを切り取って、女性蔑視として糾弾して、リンチにかけていますが、これは、共産主義社会の体制と同じなのですよ。共産主義社会では、反革命分子として告発されたら、生命が危うくなるので、密告が横行しましたが、今や反革命分子と反差別が入れ替わっているのです。
Posted by 名無しの権兵衛 at 2021年02月11日 14:23
以上
まさに女性差別反対、男女平等化、男女混合化によるジェンダーフリー、フェミニズムこそは形を変えた共産革命。
所謂、女性差別を口実とした集団リンチと社会的抹殺は、ヘイトクライムの問題にも入れ替えられる(前掲のコメントで「女性」を「外国人」に置き換え、「森氏」や「反革命分子」という箇所を「レイシスト」「差別主義者」に置き換えれば分かりやすい)。
…ひと口に共産革命と言っても、今どき「万国の労働者は団結して…云々」などと言ってみたところで、在りもしない労働者の蹶起には誰も見向きもしない。
現在の日本にあって、左派系で唯一これを成し遂げようと試みたのが極左暴力労組『連帯ユニオン(関西生コン支部 =武建一執行委員長=)』であったが、その労働争議を通じた革命(?)の夢は「組織犯罪」「反社会勢力」としての相次ぐ摘発で、警察によって摘まれてしまっている。
この連帯ユニオンの背後にも、そして一連のヘイトスピーチ規制推進の背後にも『部落解放同盟』などの同和勢力が介在していたものだが、その一方で女性差別反対、男女平等化、男女混合化によるジェンダーフリー、フェミニズムの背後にも同和勢力が介在しているであろうことは既に拙ブログで指摘したとおりだ。
彼ら同和勢力にあっては「差別問題」を大々的にぶち上げられるものなら、被差別の対象は外国人であろうと、女子供・老人であろうと、性的マイノリティであろうと何であっても構わない。
それらジェンダーフリー、フェミニズムも共産革命の一環であるとすればその背後には中共(チャイナ)の思惑が多分に絡んでいるのではないか?
そして前述のように、それら共産革命は日本のみならず、米国に対しても仕掛けられているということ。
この21世紀、中共の戦略は世界に対して向けられているのだろうが、特に欧米・西側と言われる諸国、とりわけ「日米両国(日米同盟)」に対して発信されている。
即ち、銃社会の米国にあってはヘイトクライムがもっぱらだが、日本に対してはヘイトスピーチ規制も然ることながら、今日のジェンダーフリー、フェミニズムによる混乱も全て「中共による対日戦略の一環」として捉えなければならない。
でっち上げの女性差別により、もたらされる履き違えた男女平等、その結果、正常な男女関係が成り立たない間隙に男女混合と同性婚の公認化でますます日本社会は混乱、破滅へと向かう。
いざ、中共の人民解放軍が物理的に対日上陸を開始したとして、「女性や子供、老人などの弱者が望まない戦争はするな!」…となって自衛隊は出動・交戦出来ず、日本は戦わずして侵略・支配・統治の憂き目を見て、肝心の米国はアジア系の大暴動で国内が大混乱…そういう戦慄のシナリオも考えられる。
とにかく日本も米国も、社会をこれまでの状態から異質なものに変容させてしまい、混乱を引き起こせというのが共産革命の初歩的な戦略・戦術。
然る左派系運動に携わる者らを両親に持つ知人から聞かされた実話だが、家にいる時は部落差別関係の書物を読み漁り、外へ出かけては中国へと赴き、中共関連の企業とのビジネスに狂奔しているという。
親チャイナなのだろうが、同じことを自民党議員とその支持層たる財界・企業関係者がやっていてはいけない。「中国人は日本が大好きだ」などと京セラ社長が戯言を述べているように。
左翼・共産主義者が偽りの「日中友好」や「共生」といった上辺に騙されてしまうのは当然のこととして、同じことを自民党とその関係者がやっていてはいけない。
同じ左派・左翼でも日本国内の観光名所が支那人(中国人)で溢れ返っていることに嫌悪感を持つ者はいる。だからこそ、自民党とその関係者が「中国人観光客ウェルカム」…などとやっていてはいけない。
チベットもウイグルも最初は「友好」「共生」を口実に満面の笑みでやって来た中共に騙されて侵略・支配されるに至った。
今どき、自民党とその支持層たる財界関係者からして日中友好や共生に騙されているとすれば、バカの極みだ。
米国でのアジア系へのヘイトクライムやら日本での女性差別が云々よりも、世界的に日々報道として問題にされなければならないのはチベットやウイグルに対する中共による現在進行形での侵略・支配(そしてジェノサイド)に他ならない。
米国内でのアジア系へのヘイトクライム・プロパガンダなるものを看過している時点で本来的にアウトだが、バイデン政権の真価が問われている。
その前にアメリカン・ファースト(米国第一)を掲げる良識ある合衆国民からの猛反撃に遭いそうだが…。
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